「SEO対策しませんか」の営業電話・メールを見極める5つの判断基準チェックリスト

最低ライン（これだけは）

• その場で即答しなかった（資料をもらって持ち帰った）
• 具体的な作業内容を書面で説明してもらった
• 契約期間・自動更新・解約条件を確認した

余裕があれば（推奨）

• 「順位を保証」という表現が使われていないか確認した
• 「Google公認」が広告の話かSEOの話かを聞き返した
• 被リンクを購入・提供する施策が含まれていないか確認した
• 記事制作が含まれる場合、自社への取材・確認の工程があるか確認した
• 作った記事・ページの権利が自社に残るか確認した
• サイト・ドメイン・各種アカウントが自社の管理下に残るか確認した
• 効果を確認する数字と期間（何を、いつ見るか）を決めた
• 社内の決裁ルートと予算の出どころを先に確認した
• 断る場合の定型文を用意した
• 判断に迷う金額・期間なら、上長や法務にも見てもらった

営業の電話を切ったあと、「もっとうまく返せたはずだ」と思ってしまう日があります。でも、その場で正解を出せなかったことは、失敗ではありません。その場で決めなかったなら、それでもう対応としては十分です。

SEOの世界は、担当者一人が全部を把握できる範囲を、とっくに超えています。だから外の力を借りることもあるし、その中には本当に頼りになる会社もあります。大事なのは、借りるかどうかを、あなたと会社の側が選べる状態にしておくこと。今日メモした3つの質問は、そのための道具です。

次に電話が鳴っても、答えを持っている必要はありません。聞いて、書き留めて、持ち帰る。それだけで、あなたは会社のサイトをちゃんと守っています。

※本記事は2026年8月時点の一般的な実務情報であり、特定の事業者やサービスを指すものではありません。SEOの支援を適切に行っている会社も数多くあります。検索エンジンのガイドラインやスパムポリシーの内容、各社のプログラム名称は更新されることがあります。契約内容の最終的な判断は、Google検索セントラルなどの最新の公式情報をご確認のうえ、必要に応じて自社の法務担当や専門家にご相談ください。